スーパー広報術、pressroom.jpで掲載されています。
できるだけ分かりやすく事例をたくさん使用して説明していますので、広報の基礎知識としてご活用いただけるのではと思います。
スーパー広報術
http://s-pr.com/mmag/fTextAll.php?program=view&prms[textall_id]=2236
pressroom.jp
http://www.pressroom.jp/kohojoho/demi/kouhojutsu090313.html(本文)
■事例:広報計画のコツ■
A社は、日本ではじめての新サービスを知らせることを最優先することに決めました。期間は半年です。半年後は、関連の別サービスを展開し、社長名、エンドユーザーを露出していく計画です。
期間を半年と設定をしたのは、それが環境関連分野のサービスであるため、2008年の洞爺湖サミット開催まではメディアが関連情報を求めているという状況を広報担当者が把握したからです。
A社にとって、とてもタイムリーな状況が整っていました。あとはどうやったら記事にしてもらえるかを考えてリリースを作成しました。ニュースリリースを作成してメディアに発信すれば掲載されるというわけではありません。
リリースを登録するとインターネット上のニュースサイトなどへ配信してくれる便利なサービスもありますが、そのように出された情報と記事としてメディア掲載された情報とは、その発信元や内容への信頼度は一線を画すものがあります。
単に情報をばらまきたい時には有効といえるかもしれませんが、きちんと伝えたいときにはそれに見合った伝える努力をすることが大事です。A社がとった手法は、「バレンタインデー」に新サービスを関連付けた商品を企画するというものでした。
大手ブランドや食品メーカーの話題に事欠かない時期でしたが、A社ならではの「付加価値」を与えたことが写真とともに各紙で報じられました。広報するには「弱い」内容でしたが、「時期」が味方になってくれました。
■事例:広報計画のコツ■
年間の広報計画をだいたい立てることができたら、次に行うのは、テーマごとの短期の広報計画です。A社の場合は、最初にとりかかるテーマが、バレンタインギフトですから、その時期を挟んで、いつニュースリリースを出し、いつごろ記事掲載される見込みかをシュミレートしました。
記事が掲載されたあと、各方面からの問い合せや注文などに対応しなくてはいけませんので、その対応内容も計画に盛り込む必要があります。おのずと広報担当者だけではなく、会社を上げての人員体制や電話受付対応などの想定が必須になります。
広報は会社全体を巻き込んで行うこと、というとピンとこない方が多いと思いますが、つまりはこういうことです。本来は、その企業風土や歴史のわかる内部のスタッフが行うことのほうが「筋」だと思います。
しかし、小さな会社の場合は、そうも言っていられないのが現実ですので、外部スタッフを活用する際には、どこまでそのような見識が備わっているかを見極めて賢く使うことが重要です。
A社は、バレンタインデーの2週間前の1月末頃にニュースリリースの発信を開始しました。バレンタイン当日までに記事掲載されることが目標です。ニュースリリースは、一度発信して終わるものではなく、目標設定した時期まで、メディアに対応し続けることを意味しています。
リリース後、広報担当者あてのメディアからの問い合せは電話でくることが多いです。そのため、広報担当者が社内にいない場合は、どのようにするべきか、伝達方法を決めておくことが重要です。常識的には相手先を確認して広報担当者から折り返すようにします。次回は、このような問い合せ時の大事なポイントからご説明していきます。
【ポイント】
1:メディアの動向を情報収集する
2:記事掲載は「時期」の条件で左右される
3:ニュースリリース後、掲載後の社内体制をつくる